火口周辺では電源や通信手段の確保が困難であるため、ソーラーパネルによる独立電源によって稼働しています。
観測されたデータは、400MHz/920MHzの特定小電力無線によるデータ通信により山麓にある中継局へ送り、中継局より携帯電話網を介し気象庁へ送信しています。
2014年に発生した御嶽山での水蒸気噴火を教訓として、火山観測体制の強化を図るため水蒸気噴火の可能性がある火口周辺において山体変化を常時監視し、水蒸気噴火の先行現象を検知するために観測機器を導入いただいた。
観測されたデータは、マスメディアで発表される噴火警戒レベルの引き上げ/引き下げを判断する大変重要なデータとして活用されています。
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